税理士業務に役立つ書籍やDVDをご紹介！

≪名入れ小冊子≫会社業務のデジタル化見直しガイド

社内のデジタル化が「効率化」につながっていないと感じている企業に向けた、施策の見直し方、これからデジタル化を推進するために検討するべきポイントと注意点をまとめ、...

≪名入れ小冊子≫中小企業の最適なDX戦略の見つけ方・進め方

「なぜ今、中小企業にDXが必要なのか」「DXを進めるにあたってどこから手を付ければいいのか」をわかりやすく解説するとともに、DXに成功した事例や活用できる補助金...

≪名入れ小冊子≫令和８年１月からの源泉徴収事務Q&A

令和９年分は11月上旬頃に発売予定です。 基礎控除の引上げや特定親族特別控除の創設などの令和７年度税制改正に...

【スキルアップ商品】～顧問先の属性別に提案内容を考える～ 相続税の生前対策20選

非上場株式の評価方法は、非常に難易度の高い分野です。 相続における税理士・...

令和7年度税制改正 年末調整・源泉徴収実務対応セット

所得税法の改正により、令和7年の源泉所得税の計算に大きな影響が あります。基礎控除の見直し、給与所得控除の見直し、特定親族特 別控除の創設、扶養親族の所得要件の...

≪名入れ小冊子≫令和7年分　年末調整の実務ガイド

令和７年分はご好評につき完売いたしました。 令和８年分は2026年10月発...

【スキルアップ商品】 海外取引の消費税実務のとらえ方

これまで「海外に関係する取引なんてうちの顧問先にはない」と考えていた税理士事務所も、海外展開をする企業の裾野の拡大、インバウンド取引の増加、インボ...

≪名入れ小冊子≫税務調査の事前対策と確認ポイント

どのようなポイントを中心に税務調査が進められるのか、誤りやすい点はどこにあるのか、よくある否認事例としてどのようなものがあるのかなど、税務調査における重点事項を...

≪名入れ小冊子≫不動産オーナーのための相続対策ガイド

今後起こりうる相続問題を事前に回避し、「後悔しない相続」を実現するための円滑な相続対策について、イラストや図解を用い、Q&A形式でわかりやすく解説しています。 ...

≪名入れ小冊子≫マンガでわかる！決算書のルール

複式簿記の知識を使わずにマンガでわかりやすく決算書の仕組みを紹介するとともに、決算書の見方や損益計算書と貸借対照表がどのようにつながっているのかを簡単な数字と図...

≪名入れ小冊子≫中小企業の労務最前線

年金制度改正法や106万円の壁撤廃、育児・介護休業法の改正、高齢者雇用や障害者雇用の改正など、中小企業が注意すべき労務の最新情報をQ&Aでわかりやすく解説してい...

≪名入れ小冊子≫おひとりさまのグッドライフノート

資産管理や医療・介護への備え、相続、終活、ペット・死後事務に関する第三者への信託や委任制度など、単身で暮らす「おひとりさま」が抱える将来の課題についてまとめ、セ...

【スキルアップ商品】 顧問先に喜ばれる銀行融資支援

税理士・会計事務所が税務以外で顧問先から相談を受ける重要ポイントの一つに【銀行借入】があります。...

【スキルアップ商品】 相続税申告の失敗事例１０選を徹底検証

令和６年１２月、国税庁から「令和５事務年度における相続税の調査等の状況」が公表されましたが、前年度と比較して相続税の実地調査件数、追徴税額ともに増加</B...

【DVD通信講座】財産評価(令和８年度版)

財産評価の原則は、相続税法第22条に「財産の価額は、その取得時における時価により、債務の金額はその時の現況による」と規定されています。その時価の解釈指針を示した...

【DVD通信講座】取引相場のない株式評価(令和８年度版)

相続時の財産評価で重要度の高いものが「取引相場のない株式」の評価です。 財産評価のうち「取引相場のない株式」の評価および税務上の取扱いと納税猶予についても解説し...

【DVD通信講座】年末調整・法定調書（令和8年度版）

～毎年行う年末調整！手続きに必要な実務の手順・書類の作成方法をレクチャー！～ 「年末調整」は給与から源泉徴収された所得税の過不足を年末に精算する...

税理士事務所のデジタル化とペーパーレス化の導入手法

行政手続きの電子化やクライアントのニーズの変化により、税理士事務 所にもデジタル化が求められる時代となりました。 紙ベースの業務では、効率性やコスト面などでさま...

税理士事務所の情報セキュリティ対策

近年、フィッシングや不正アクセス、ランサムウェア、サポート詐欺などのサイバー犯罪被害が増加しており、デジタル化が進む税理士事務所でも、対策が強く求められています...

【スキルアップ商品】一般社団法人で医療クリニックを開設・経営する方法

税理士・会計事務所業界ですらあまり知られていませんが、クリニック・医療機関を開設・経営するにあたり、 １，医師本人による個人開業 ２，医療法人を...