税理士業務に役立つ書籍やDVDをご紹介！

≪名入れ小冊子≫売手の交付・買手の保存　事例でわかる！ インボイスのアウト・セーフ

インボイスの記載事項、あるいは授受や保存の方法が適正かどうか（アウトかセーフか）について、判断に迷いやすい事例を挙げて具体的に解説しています。売手の交付義務と買...

やさしい法人税申告入門<令和6年申告用>

著者：高下　淳子

決算書や別表の具体的な数字を大きくし、図表は見開きに収めるなど工夫して解説。従来からある理解度チェッ...

税理士のための事業承継コンサルティングの強化書

著者：半田　道

税務対策だけでなく「経営承継」のアドバイス方法を身につけたいと考える税理士に、コンサルティングのノウ...

年末調整・法定調書の記載チェックポイント〈令和５年分〉

著者：野末　英男

令和5年分。在宅勤務に伴い支給された金品などの源泉所得税の取扱いを新たに解説。会社の給与担当者の方々...

≪名入れ小冊子≫消費税の申告実務ガイド

消費税申告書や付表の書き方を、記載例をもとにわかりやすく解説しています。 インボイス制度の概要やインボイス制度導入による申告実務の影響についても、 令和５年度税...

≪名入れ小冊子≫基本が身につく！ ビジネスマナー

ビジネスマナーの基本だけでなく、マナー違反になる「NGマナー」や、ワンランク上の心づかい、振る舞いのコツがわかる「Step UP」、基本をより深く理解するための...

≪名入れ小冊子≫１テーマ５分でわかる！ 最近の相続

相続に関する基礎知識や、相続の際にトラブルに陥りやすいケースについて、イラストや図を用いてわかりやすくQ&A方式で解説しています。遺言書の作成をはじめ、「争族」...

≪名入れ小冊子≫カスタマーハラスメント対策ガイド

カスタマーハラスメントに適切に対処するために基礎知識から社内制度の整備、事案への対応、従業員への配慮の措置、再発防止策の策定まで、具体的にどう措置を講じるか解説...

≪名入れ小冊子≫相続発生から１年間の手続ガイド

相続が発生してから1年間で必要になる重要な手続きについて、１週間以内、１か月以内、３～６か月以内、１年経過後など、それぞれの期間ごとに、やるべき手続きとポイント...

≪名入れ小冊子≫成功までの流れをつかむ！スタートアップ入門

スタートアップを成功させるために知っておきたい経営戦略や法務・財務・税務のポイントを紹介。成長フェーズごとに章分けをし、何をするべきかをわかりやすく解説していま...

≪名入れ小冊子≫さあ、NISAをはじめよう！

NISAの概要、NISAの始め方の手順や、対象となる金融商品をコンパクトに解説するとともに、2024年からはじまる新NISAの概要も盛り込んでいます。 （<b...

債務超過会社における組織再編・資本等取引の会計・税務Ｑ＆Ａ

著者：佐藤　信祐

債務超過会社の組織再編、資本等取引に関する取扱いを解説。親会社と孫会社間の非適格組織再編の取扱い、包...

≪名入れ小冊子≫電子帳簿保存法ポイントと対応

「電子で帳簿や書類を保存するにはどのようにしたらよいのか」、「電子データの保存とはどのようなものなのか」、「電子化のメリットにはどのようなものがあるのか」などを...

≪名入れ小冊子≫最近の企業を取りまく法改正とリスク対策

「アルコールチェックの義務化」「個人情報保護法の改正」「パワハラ防止措置の義務化」など、中小企業が押さえておくべき最近の法改正について紹介しています。 （<b...

≪名入れ小冊子≫知っておきたい！ゼロからわかる公的保険

公的保険の基本的な内容を解説するとともに、様々な受給のケースを紹介しています。 （事務所名を入れた小冊子を顧問先に配りましょう)

士業が知っておきたいインボイス制度・電帳法の影響と対応策

インボイス制度における士業への影響、検討すべき事項、電帳法のシステムを使用しない電子取引データの保存方法を解説。 インボイス制度では、消費税・インボイスの基礎知...

インボイス制度の実務上の留意点と対応策

すぐに実務に活かせる！企業の対応策をわかりやすく解説！ 収録してある講義レジュメ（PDF）を印刷して、セミナー感覚で動画を見ながら学習できます。 2023年1...

≪名入れ小冊子≫ハラスメント相談窓口の設置と運用

令和４年4月から中小企業にも適用される「パワーハラスメントの防止措置」において、設置が義務化された「ハラスメント相談窓口」の設置と運用についてわかりやすく解説し...

≪名入れ小冊子≫自社株対策のポイント

取引相場のない株式の相続税評価額の算定方法について、その概要・全体像をコンパクトにまとめた一冊です。 （事務所名を入れた小冊子を顧問先に配りましょう)

≪名入れ小冊子≫改正民法・不動産登記法のポイント

不動産オーナーや不動産を相続する予定のある方などにとって影響の大きい改正である民法・不動産登記法等の改正法および相続土地国庫帰属法（令和3年4月21日成立）につ...